オフィスの防音対策の必要性は？優先する場所や対策例をご紹介

オフィスを用意するときは、音漏れなどが発生しないように防音対策が必要です。
全体に防音対策を実施するのが難しいときは、どこの場所を優先的に対策するのが望ましいのか、わからない方も多いでしょう。
そこで今回は、オフィスの防音対策が必要な理由や優先的に対策する場所、防音対策の例についてご紹介します。

オフィスの防音対策が必要な理由

オフィスを用意するときは、業務に支障が出ないように、防音対策を実施する必要があります。
借りた建物によっては、十分な防音性能がなく、事業者側が防音対策をおこなう必要があるのです。

そのままでは騒音が発生する可能性がある

オフィスの防音対策をおこなっていないと、外部からの音が入り騒音になる可能性があります。
会議中に車の音や工事音などが聞こえて、発言が聞き取りにくくなり、業務に集中できず作業効率が低下するなど、さまざまな弊害があります。
外部からの騒音がストレスになる従業員がいる可能性もあるでしょう。
業務の効率を維持し、従業員の心身の健康を守るためにも、防音対策が必要です。

社内からの音漏れを防ぐ必要がある

オフィスへの防音対策は、社内からの音漏れを防ぐことにもつながります。
顧客の個人情報や社内の機密情報が含まれる会話をする際、防音対策がされていない物件では、重要な情報が漏れる可能性があるでしょう。
このような情報の漏洩は、企業の信用に関わる問題に発展するおそれがあります。
社内の重要な情報を外部に漏らさないためにも、音漏れ対策としての防音対策が必要です。

音が反響するとWeb会議に影響が出る

オフィスへの防音対策は、室内における反響の軽減にも役立ちます。
防音対策がされていない空間では、話し声などの音が跳ね返り反響する可能性があります。
反響しやすい部屋でWeb会議をおこなうと、マイクが反響音を拾ってハウリングが発生しやすくなるでしょう。
防音対策を実施して反響を抑えれば、ハウリングの防止にもつながり、Web会議における円滑なコミュニケーションが可能になります。

音声が漏れるメカニズム

オフィスなどの建物から音が漏れるのは、音が振動として壁などを伝わるためです。
音は通常、振動として空気中を伝わりますが、気体以外の物体も振動すれば音を伝えます。
そのため、屋内外で発生した音が建物の壁などを振動させ、騒音や音漏れの原因になります。

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オフィス内で優先的に防音対策が必要な場所

オフィスには防音対策が必要ですが、防音対策には時間もコストもかかります。
そのため、オフィス全体に同等の防音対策を施すのが、現実的に難しいケースもあるでしょう。
オフィスのなかには、優先的に防音対策をおこなって、騒音や音漏れを防ぐと良い場所があります。
予算上、オフィス全体の防音対策が難しいのであれば、まずは以下の場所から対策するのがおすすめです。

会議室

オフィスのなかでも、会議室はとくに重要な情報をやり取りする場所です。
会議で決まった内容は、正式に発表されるまでは機密情報となることが多くあります。
そのため、重要な情報が社外や関係者以外の従業員に漏れないようにする必要があります。
また、企業風土や会議の内容によっては、会議中に声が大きくなる可能性があるでしょう。
そのような会議中の音声が外に漏れると、社内で騒音が発生します。
したがって、会議室はオフィス内でも優先的に防音対策をおこなうべき場所です。

応接室

応接室は、オフィスを訪問した取引先や顧客とやり取りするための重要な場所です。
応接室から音が漏れると、取引先や顧客のプライバシーに関する情報が漏洩する可能性があります。
また、騒音が激しい場合は、重要な商談が妨げられ、円滑に進まなくなるおそれがあります。
訪問者にとっても、騒がしい応接室に通されることは快適とはいえません。
情報漏洩に対する不安が生じ、企業のイメージ低下にもつながります。
したがって、外部の取引先や顧客を迎える応接室は、優先的に防音対策をおこなう必要がある場所の一つです。

社長室

オフィスのなかでは、社長室も優先的に防音対策を講じるべき場所です。
社長室に持ち込まれる案件は、社内でも特に重要な内容であることが多くあります。
書類でのやり取りであれば、音声による情報漏洩の心配は少ないですが、秘書や役員が口頭で伝える場合もあります。
そのため、音漏れしやすい環境では、重要な情報が外部に漏れるおそれがあるでしょう。
したがって、社長室にも優先的に防音対策を施し、音漏れの防止に配慮する必要があります。
また、社長室については、防音対策にくわえて、セキュリティ対策もあわせて実施することが重要です。

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オフィスでの防音対策の例

オフィスで効果的に防音対策をおこなうためには、実際の防音対策の例を知っておくことが大切です。
防音対策で重要なのは、遮音、吸音、制振、防振の4つの要素になります。
音を壁になどに伝えないこと、外に出す前に吸収すること、振動そのものを抑えることなどが対策として必要です。
自社内で簡単におこなえる防音対策以上の効果を求めるのであれば、防音工事も視野に入れましょう。

ドアや壁の隙間を埋める

ドアや壁に隙間があると、そこから音が漏れやすくなります。
防音対策を講じるには、そうした隙間を塞ぐ必要があります。
開閉のしやすさを重視して軽量なドアを使用している場合など、ドアそのものの交換が難しいケースもあるでしょう。
そのような場合には、ドア周辺の隙間をパッキンやシリコンコーキングで埋めることが有効です。
壁面の隙間についても、基本的にはコーキングによる対策で効果が期待できます。

防音カーテンを使用する

オフィス内の防音性能を簡易な方法で高めたい場合は、防音カーテンを使用する例があります。
外部に音を漏らしたくない会話をおこなう際は、防音カーテンを閉めて声の音量を抑えることで、音が聞こえにくくなります。
防音性能の明示された製品を選ぶ以外にも、厚手の遮光カーテンで同様の効果が期待できるでしょう。
窓だけでなく、ドアや間仕切りにも防音カーテンを設置することが可能です。
さらに、窓の防音性能を高めたい場合は、二重窓にする対策もあります。
内窓を設置して二重窓にすることで、騒音や音漏れの発生を抑えられ、防音対策になるでしょう。
遮熱性や断熱性も向上するため、オフィス内の環境改善にも効果があります。

吸音パネル

壁に対する防音対策の例として、吸音パネルの設置が挙げられます。
マグネット式吸音パネルは、設置・解体が容易で、特別な工事なしで取り付け可能です。
また、壁だけでなく、鉄製パーティションにも簡単に取り付けでき、オフィス内を区切りながら防音性能を向上させます。
会議室などの音が反響しやすい場所に設置することで、反響を抑制する効果も期待できます。
ただし、マグネット式吸音パネルは、鉄製の面にしか取り付けられません。
ボード壁など、部屋の設備や構造によっては、事前にスチールパネルを取り付ける必要がある場合があります。
さらに、天井まで届く高さの壁を持つ間仕切りを使うことで、空間ごとに防音対策を施すことが可能です。
個室タイプの遮音性が高いブースを設置すれば、少人数でのミーティングにも適しています。

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まとめ

オフィスでは、騒音や音漏れを防いで、反響を軽減するための防音対策が必要です。
とくに、会議室や応接室、社長室など重要な話をする場所は、優先して対策する必要があります。
防音対策の例として、隙間を塞ぐ、防音カーテンや吸音パネルを設置するなどの対策が有効です。